【腰痛】腰痛は、まず理学療法士へ―739 人の臨床試験が示した「動かして治す」腰痛医療―
はじめに ― 腰が痛いとき、あなたはどこへ行きますか
腰が痛くなったとき、多くの方はまず病院でレントゲンを撮り、湿布と痛み止めをもらいます。それでも良くならなければ、整体院やマッサージに通う。日本ではごく一般的な流れですが、世界の腰痛医療はいま、この順番そのものを見直しています。
2026 年 11 月、英国の医学誌 Lancet Primary Care に、カナダの 20 診療所・739 人を 1 年間追跡した臨床試験が発表されました(Miller et al., Lancet Prim Care 2026)。腰痛で受診した患者さんを、最初に医師ではなく理学療法士が診る仕組みに変えたところ、1 年後の生活の支障が小さくなり、画像検査も仕事を休む日数も医療費も減った、という結果です。
本コラムでは、この試験に加えて、JAMA、Lancet、BMJ、世界保健機関(WHO)などの最新の論文・指針を合わせて 10 件読み解き、「腰痛は、検査や薬、整体院の施術の前に、まず理学療法士へ」という考え方の根拠と、その限界をお伝えします。最後に、当院の理学療法士が担当する「メディカルストレッチ」についてもご案内します。
1. 腰痛は世界で最も多い「生活を妨げる病気」 ― 6 億人、そして 9
割は原因を特定できない
腰痛は、命にかかわる病気ではないために軽く見られがちです。しかし世界の疾病負担を調べた研究(GBD 2021 Low Back Pain Collaborators, Lancet Rheumatol 2023)によれば、2020年に腰痛を抱えていた人は世界で約 6 億 1,900 万人にのぼり、2050 年には 8 億 4,300 万人に増えると予測されています。障害を抱えて生きる年数(YLD)で見ると、腰痛はあらゆる病気の中で第 1 位です。
2026 年 6 月に JAMA 誌に掲載された総説(Cashin et al., JAMA 2026)は、受診する腰痛患者さんの約 90%が「非特異的腰痛」、つまり骨折・感染・がん・神経の圧迫といった特定の病気によらない腰痛であると整理しています。急性の腰痛は約 72%が 12 か月以内に回復しますが、3 か月を超えた慢性腰痛では回復する人は約 42%にとどまります。
ここから導かれる課題は二つあります。ごく一部に隠れている危険な病気を見逃さないこと。そして残りの大多数に対して、慢性化させない関わり方をすることです。この二つを誰が担うのかが、今回のテーマです。
2. カナダの試験は何を比べたのか ― 腰痛の「最初の窓口」を理学療
法士に
Miller らの試験は、カナダのオンタリオ州とブリティッシュコロンビア州にある 20 のかかりつけ診療所を、診療所単位で無作為に二つに分けました(クラスターランダム化比較試験)。
10 診療所では理学療法士が診療チームに加わり、腰痛の患者さんを最初に診ます。残りの10 診療所では、従来どおり家庭医またはナースプラクティショナーが診ます(Miller et al.,Lancet Prim Care 2026)。
理学療法士の役割は四つでした。第一に、馬尾症候群・骨折・がんなど危険な病気の徴候がないかを評価すること。第二に、初回から診療指針に沿った個別の助言と運動指導を行うこと。第三に、評価結果に応じて適切な医療につなぐこと。第四に、必要な方には継続して理学療法を提供することです。理学療法士は電子カルテを通じて医師と情報を共有し、画像検査や薬、専門医紹介が必要と考えれば医師に提案しました。
大切なのは、これが「医師抜きの医療」ではないという点です。理学療法士は診療所の中で医師と同じチームに属し、患者さんは 1 年間いつでも直接その理学療法士に相談できました。
対象は 19 歳以上、急性から慢性まであらゆる期間の腰痛で、参加者の 8 割以上は腰痛を繰り返している方でした。
3. 1 年後に何が変わったか ― 生活の支障、画像検査、欠勤、医療費
主要評価項目は、腰痛による生活の支障を 24 点満点で測る質問票(Roland-MorrisDisability Questionnaire、点数が高いほど支障が大きい)でした。12 か月後、理学療法士主導群は従来診療群より調整後で 1.64 点低く(95%信頼区間 -2.60〜-0.69)、支障が 30%以上改善した人は 62%対 55%でした。痛みは安静時では差がなく、歩くとき・物を持ち上げるときの痛みで改善がみられました。
受けた医療の中身も変わりました。画像検査を受ける頻度は 35%少なく(率比 0.65)、注射や神経焼灼などの処置は 37%少なく(率比 0.63)、腰痛での医師受診も 29%減りました(率比0.71)。腰痛のために仕事や家事などを休んだ日数はほぼ半分(率比 0.51)で、社会全体でみた費用は 1 人あたり約 1,838 カナダドル少なくなりました。満足度で最高評価をつけた人は35%対 11%です。有害事象は 15%対 19%で差がなく、重篤なものは両群ともありませんでした。
一方で、著者ら自身が限界も明記しています。主要評価項目の差 1.64 点は、事前に「意味のある差」と想定した 2.5 点には届いていません。また、診療所を割り付けたあとに患者さんを募集したため、担当者も患者さんも割り付けを知っており、両群で参加者数に偏りが生じました。カナダの医療制度での結果であることも踏まえ、「劇的に治る」ではなく「小さいが確かな改善が、より少ない検査と費用で得られた」と読むのが妥当です。
4. なぜ差がついたのか ― 「画像より評価、安静より活動」という指
針どおりの医療
著者らは、理学療法士が最初に診ることで診療指針に沿った医療が行われやすくなる、という仮説を立てていました。指針の中身は、JAMA 誌の総説(Cashin et al., JAMA 2026)がまとめています。危険な徴候がない非特異的腰痛には画像検査を一律には行わないこと、安静臥床を避けて普段の活動や仕事をできる範囲で続けること、そして慢性腰痛では運動療法を治療の中心に置くことです。
画像検査を控える理由は、被ばくや費用だけではありません。レントゲンや MRI では、椎間板の変性や膨隆など加齢に伴う変化が、痛みのない人にもごく普通に見つかります。それを「原因」と説明されると、不安が強まり、動くことを避け、かえって長引くことがあります。
先行研究をまとめたメタ解析でも、理学療法士を最初の窓口にすると画像検査は 45%少なくなることが示されています(10 試験・2,081 人、相対リスク 0.55。Abuhl et al., Phys Ther2025)。
今回の試験では、心理面の指標も改善しました。痛みがあっても活動できるという自信(自己効力感)が高まり、痛みを過度に悲観する傾向や、動くことへの恐怖が小さくなっています。身体を評価し、動かしてよい理由を説明し、実際に一緒に動かす。この積み重ねが、1年後の差につながったと考えられます。
5. 腰痛に「効く治療」は意外に少ない ― 301 試験の統合解析が示し
た現実
腰痛には数えきれないほどの治療法があります。では、偽の治療(プラセボ)と比べて本当に痛みを減らすものはどれだけあるのでしょうか。301 件のランダム化比較試験、56 種類の治療を統合した解析(Cashin et al., BMJ Evid Based Med 2025)の答えは、およそ 10 に 1 つでした。急性腰痛で有効性が示されたのは非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)だけ。慢性腰痛では、運動療法、脊椎徒手療法、テーピング、抗うつ薬、カプサイシンなどの外用薬の五つで、いずれも効果は小さいものでした。
その中で、運動療法は最も裏づけの厚い治療です。コクランレビュー(Hayden et al.,Cochrane Database Syst Rev 2021)は 249 試験・24,486 人を統合し、慢性腰痛に対する運動療法は、無治療や通常ケアと比べて痛みを 100 点満点で約 15 点改善すると報告しました。
運動の種類による優劣ははっきりせず、JAMA 誌の総説も、筋力トレーニング、有酸素運動、ピラティス、柔軟性を高める運動などのうち「続けられるもの」を選ぶことを勧めています。
WHO が 2023 年に初めて公表した慢性腰痛の指針(WHO, 2023)も、同じ方向を示しています。推奨されるのは、教育と自己管理の支援、運動プログラム、一部の徒手療法、認知行動療法などの心理的治療、そして NSAIDs です。反対に、牽引、治療的超音波、経皮的電気刺激(TENS)、腰部コルセット、オピオイド鎮痛薬は、日常診療として勧められていません。
6. 整体院の施術をどう考えるか ― 徒手療法のエビデンスと、日本の
制度
公平のために申し上げると、手で脊椎を動かす治療(脊椎徒手療法)そのものは、否定されているわけではありません。47 試験・9,211 人を統合した解析(Rubinstein et al., BMJ 2019)では、慢性腰痛に対する徒手療法の効果は、運動療法など指針で推奨される他の治療と同程度でした。WHO の指針も、徒手療法を選択肢の一つに挙げています。
ただし、これらの研究で施術しているのは、海外の資格制度のもとで養成された専門職(カイロプラクター、理学療法士など)です。日本の「整体」には国家資格がなく、教育内容も施術者によって大きく異なります。医療機関ではないため、血液検査や画像検査はできず、骨折・感染・がん・神経障害といった危険な腰痛を見分けて医師につなぐ仕組みもありません。Miller らの試験で理学療法士が最初に行ったのが、まさにこの「危険な徴候の評価」でした。
もう一つの違いは、治療の向かう先です。施術を受けて一時的に楽になることと、自分で動かし方を身につけて再発を防ぐことは、別のものです。世界の指針が共通して重視しているのは後者、すなわち「してもらう治療」から「自分でできる治療」への移行です。理学療法士は国家資格をもつ運動療法の専門職で、日本では医師の指示のもとで理学療法を行います。
7. 慢性腰痛は「理解して、動かして、続ける」 ― 効果が年単位で続
いた二つの試験
慢性腰痛では、痛みそのものよりも「動くと悪くなるのではないか」という恐れが生活を狭めていきます。オーストラリアの RESTORE 試験(Kent et al., Lancet 2023)は、慢性腰痛の492 人を対象に、理学療法士が痛みの理解、怖くて避けている動作の練習、生活習慣の見直しを個別に指導する「認知機能療法」を検証しました。12 週間に最大 7 回の指導で、13 週時点の生活の支障を示す点数は通常ケアより約 4.6 点(24 点満点)改善し、その差は 1 年後も保たれていました。
再発予防にも根拠があります。WalkBack 試験(Pocovi et al., Lancet 2024)では、腰痛から回復したばかりの 701 人を、理学療法士による 6 回の教育と個別のウォーキング計画を受ける群と、何もしない群に分けました。活動を妨げる腰痛が再発するまでの期間の中央値は、指導群 208 日、対照群 112 日。再発の危険は 28%低くなりました(ハザード比 0.72)。
二つの試験に共通するのは、特別な機器も薬も使っていないことです。理学療法士が身体を評価し、痛みの仕組みを説明し、その人に合った運動を処方して、続けられるよう伴走する。
Miller らの試験が診療所という日常の場で示した効果は、こうした関わりの延長にあります。
8. 当院の取り組み ― 理学療法士によるメディカルストレッチ「整え
て鍛える」
日本の制度では、理学療法士は医師の指示のもとで理学療法を行います。カナダの試験のように理学療法士だけが単独で窓口になることはできませんが、試験の本質は「医師と理学療法士が同じ診療所で、同じカルテを見ながら腰痛を診る」ことにありました。日本でそれを実現する形は、理学療法士のいる医療機関にかかることです。
まんかいメディカルクリニックでは、理学療法士の朝比奈 豊が、慢性的な腰痛でお困りの方に「メディカルストレッチ」を行っています。合言葉は「整えて鍛える」。生活習慣や姿勢の癖で生じた身体の歪みや硬さを評価してほぐし、そのうえで、ご自宅で続けられる運動をお伝えします。股関節・膝関節の病気や脳梗塞のあとなど、病態に合わせた運動指導にも対応しています。予約は 1 回ごとにスマートフォンから簡単にお取りいただけ、早朝と夜の枠も増やしました。医師の診察で危険な徴候がないことを確かめたうえで、理学療法士が身体を動かしていく。検査が必要な場合には、院内の CT や超音波検査にもすぐにつなげます。
ご相談は担当の朝比奈までお気軽にどうぞ。
おわりに ― 腰痛の治療は「してもらう」から「一緒に動かす」へ
腰痛の 9 割は、画像に写る異常では説明できません。そして、偽の治療を上回ることが確かめられた治療は限られており、その中心にあるのは運動療法と、痛みを正しく理解するための教育です。カナダの 739 人の試験は、この二つを最もよく担える専門職である理学療法士が最初から関わると、生活の支障が小さくなり、検査も欠勤も費用も減ることを示しました。
効果の大きさは控えめで、日本の制度にそのまま当てはめられるわけでもありません。それでも、腰痛を繰り返している方、検査で「異常なし」と言われたのに痛みが続いている方、施術を受けた直後は楽になるのにまた戻ってしまう方には、理学療法士と一緒に身体を動かしてみることをお勧めします。当院では、医師の診察と理学療法士のメディカルストレッチを、同じ場所で受けていただけます。
FAQ ― よくあるご質問
Q1. 腰痛でレントゲンや MRI を撮らなくても大丈夫ですか。
危険な徴候がなければ、多くの場合すぐに撮る必要はありません。JAMA 誌の総説(Cashinet al., JAMA 2026)は、非特異的腰痛に対して画像検査を一律に行わないよう勧めています。画像には痛みのない人にも加齢変化が写るため、不要な不安や治療につながることがあるからです。カナダの試験でも、理学療法士主導の診療では画像検査が 35%少なく、それでも 1 年後の経過は従来診療より良好でした(Miller et al., Lancet Prim Care2026)。必要かどうかは診察で判断しますので、ご相談ください。
Q2. 整体と理学療法士は何が違うのですか。
理学療法士は国家資格をもつ医療専門職で、医療機関の中で医師の指示のもとに身体の評価と運動療法を行います。整体には国家資格がなく、医療機関ではないため、検査や診断、医師との連携は行えません。海外の研究では徒手療法に運動療法と同程度の効果が示されていますが(Rubinstein et al., BMJ 2019)、それは資格をもつ専門職による施術の結果です。WHO の指針(WHO, 2023)が重視するのは、運動と自己管理を身につけることです。
Q3. 腰が痛いときは、安静にしていたほうがよいですか。
長く寝て過ごすことは勧められていません。JAMA 誌の総説(Cashin et al., JAMA 2026)は、急性腰痛では安静臥床を避け、できる範囲で普段の活動や仕事を続けることを基本としています。慢性腰痛では運動療法が治療の中心で、249 試験を統合したコクランレビュー(Hayden et al., Cochrane Database Syst Rev 2021)でも痛みの改善が確認されています。どの程度動かしてよいかは、理学療法士が身体を評価したうえで具体的にお伝えします。
Q4. すぐに医療機関を受診すべき腰痛はありますか。
あります。足の力が入りにくい、しびれが広がってくる、尿や便が出にくい・漏れる、お尻のまわりの感覚が鈍い、発熱を伴う、転倒や事故のあとの痛み、がんの治療歴がある、骨粗しょう症やステロイドの長期使用がある、といった場合です(Cashin et al.,JAMA 2026)。これらは神経の圧迫、骨折、感染、腫瘍などの可能性があり、ストレッチや施術よりも先に医師の診察と検査が必要です。当院は日曜・祝日も診療しています。
Q5. メディカルストレッチは誰でも受けられますか。ストレッチだけで腰痛は治りますか。
どなたでも受けられます。理学療法士の朝比奈が担当します。ストレッチで身体を整えることは入口であり、目標は、ご自身で運動を続けて再発しにくい身体をつくることです。回復後のウォーキングと教育で再発までの期間が 112 日から 208 日に延びたという試験もあります(Pocovi et al., Lancet 2024)。効果には個人差があり、すべての腰痛が治ると約束できるものではありませんが、続けるほど意味のある取り組みです。
参考文献
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※本コラムは医学的情報の提供を目的としたものであり、個別の診断・治療を代替するものではありません。気
になる症状がある方は医療機関にご相談ください。
記事監修者田場 隆介
医療法人社団 青山会 まんかいメディカルクリニック 理事長
医療法人社団青山会代表。兵庫県三田市生まれ、三田小学校、三田学園中学校・同高等学校卒業。 1997(平成9)年岩手医科大学医学部卒業、町医者。聖路加国際病院、淀川キリスト教病院、日本赤十字社医療センター、神戸市立医療センター中央市民病院を経て、2009(平成21)年医療法人社団青山会を継承。 2025年問題の主な舞台である地方の小都市で、少子高齢化時代の主役である子どもと高齢者のケアに取り組んでいる。
