【糖尿病】世界糖尿病デー11/14(土) 健診で「血糖値が高め」と言われたら ―予備群を止める食事と運動―
はじめに ― 今夜、街が青く染まる理由
本日11月14日は「世界糖尿病デー」です。今夜は全国各地の城やタワー、庁舎などが、糖尿病啓発のシンボルカラーである青にライトアップされます。兵庫県でも県公館が 11 月 2日から 15 日まで青く照らされています。青い光を見かけたら、ご自身やご家族の血糖値のことを少しだけ思い出してみてください。
健康診断で「血糖値が少し高めですね」「糖尿病予備群(予備軍)です」と言われたものの、症状がないのでそのままにしている、という方は少なくありません。厚生労働省の令和6年国民健康・栄養調査では、糖尿病が強く疑われる人は約1,100万人、糖尿病の可能性を否定できない人、いわゆる予備群は約700万人と推計されています。
予備群の段階で進行を止められることは、20 年以上前から証明されています。それなのに、効果のある支援が必要な人に届いていない、そして始めても続かないという現実を、米国糖尿病学会の機関誌 Diabetes Care の論説が数字で示しました(Lalani & Mathioudakis, Diabetes Care 2026)。本コラムでは、この論説と2026年の米国糖尿病学会(ADA)の診療指針、最新の食事研究をもとに、予備群を止めるための栄養・運動支援と、その「継続」の意味を解説します。
1. 世界糖尿病デーとは ― 11月14日とブルーライトアップの意味
世界糖尿病デーは、世界に広がる糖尿病の脅威に対応するため、1991 年に国際糖尿病連合(IDF)と世界保健機関(WHO)が定めた日です。2006 年 12 月には国連総会で糖尿病に関する決議が採択され、国連が公式に認める日となりました。11月14日は、糖尿病治療に欠かせないインスリンを発見したカナダのバンティング博士の誕生日にあたります。
シンボルは青い輪「ブルーサークル」です。青は国連の旗と、どの国にも広がる空の色を、輪は団結を表しています。日本では11月14日を含む1週間(今年は11月9日から15日)が全国糖尿病週間とされ、各地で建造物のブルーライトアップや講演会、血糖測定の体験会が行われています。
この日が呼びかけているのは、糖尿病になった方の治療継続だけではありません。まだ糖尿病になっていない人が、発症の手前で引き返すことも大きな柱です。2 型糖尿病は、ある日突然始まる病気ではなく、何年もかけて血糖値が少しずつ上がっていく途中に「予備群」という時期があります。この時期に気づいて手を打てるかどうかが、その後の数十年を左右します。
2. 糖尿病予備群とは ― 「まだ病気ではない」は本当か
糖尿病予備群とは、血糖値が正常より高いものの、糖尿病と診断される水準には達していない状態です。ADA の「糖尿病診療の標準 2026」は、HbA1c(過去 1〜2 か月の血糖の平均を反映する検査値)5.7〜6.4%、空腹時血糖 100〜125mg/dL、ブドウ糖負荷試験 2 時間値の高値のいずれかを目安としています(ADA, Diabetes Care 2026)。日本の特定健診でも、HbA1c 5.6%以上が保健指導の対象となります。
自覚症状はまずありません。しかし放置してよい状態でもありません。Diabetes Careの論説によると、予備群の5〜10%が毎年 2 型糖尿病へ進みます。12 年間の累積では、空腹時血糖だけが高い人で 31%、食後の血糖が高い人(耐糖能異常)で 41%、両方に当てはまる人では70%が糖尿病に進行していました(Lalani & Mathioudakis, 2026)。予備群といっても一様ではなく、リスクの高い方がいるということです。
一方で、予備群は引き返せる時期でもあります。ADAは予備群の方に少なくとも年1回の検査を勧めています(ADA, 2026)。健診結果の「要経過観察」は、「何もしなくてよい」ではなく「今なら間に合う」という知らせとして受け取っていただきたいと考えています。
3. 予備群は止められる ― 発症58%減と、21年後も残る効果
予備群への生活習慣支援の効果を最初に確立したのは、米国の糖尿病予防プログラム(DPP)試験です。食事と運動を柱とする集中的な支援で、3年間の2型糖尿病発症が58%減りました。ADA の2026 年版指針はこの成績を根拠に、体重の5〜7%以上の減量とその維持、週150分以上の中等度の運動を目標に掲げています(ADA, Diabetes Care 2026)。体重70kgの方なら3.5〜5kgです。
この効果は長く残ります。DPP参加者3,195人を約21年間追跡した報告では、当初に生活習慣支援を受けた群は偽薬群に比べて糖尿病の発症率が24%低く(ハザード比0.76)、糖尿病のない期間が中央値で3.5年延びていました(Knowler et al., Lancet Diabetes Endocrinol 2025)。著者らは、この差が主に最初の 3 年間の大きな効果から生まれたと述べています。早い時期の介入に意味があるということです。
臨床試験の中だけの話でもありません。英国では国の医療制度(NHS)が約 9 か月の集団プログラムを全国に展開しており、その紹介を受けた人で HbA1c、体重、血中脂質が改善したことが、因果関係を推定できる手法で確かめられました(Lemp et al., Nature 2023)。予備群を止める方法は、日常の診療の中でも通用します。
4. 届いたのは0.3%未満 ― 米国24万人研究が示した「3つの溝」
米国はDPPの成果を全国に広げるため、国の糖尿病予防プログラム(NDPP)を整えました。その実社会での効果を検証したのが、予備群と診断された成人245,896人の医療保険データを解析した研究です(Chorniy et al., Diabetes Care 2026)。NDPP に参加した人では、より簡易な生活指導を受けた人に比べ、12か月の時点で糖尿病の発症が100人あたり1.94人少なくなりました。52 人が参加すれば 1 人の発症を防げる計算で、論説はこれを、心血管病予防のためのスタチン治療に並ぶ大きさだと評価しています。
問題は、その支援が届いた人の少なさです。論説の試算では、対象となった保険加入者2,190 万人のうち予備群は推定950万人。そのうち診断がついていたのは370万人(39%)、何らかの生活習慣支援を受けたのは60万7千人(診断された人の16%)、NDPPに参加したのは約2万8千人でした。予備群全体の0.3%にも届きません(Lalani & Mathioudakis, Diabetes Care 2026)。
論説はこれを「診断の溝」「治療の溝」「プログラムの溝」と呼びます。検査を受けていない、受けても予備群と伝えられていない、伝えられても支援につながらない、つながっても続けやすい形になっていない。効果のある方法があっても、届かなければ発症は減りません。日本でも健診で指摘されながら受診や保健指導につながらない方が多く、同じ課題を抱えています。
5. 効果は1年で38%減、2年で18%減 ― 「続ける支援」がなぜ必要か
同じ研究には、継続について考えさせる数字があります。NDPP による糖尿病発症の相対的な減少は、12か月時点で38%、24か月時点で18%でした。2年目も統計的に意味のある差が残っており、1 年間の支援で身についた習慣が長持ちすることを示しています。ただし効果は半分ほどに薄れています。論説は、NDPP が 12 か月で最低 22 回のセッションを求める一方、保険による支援が1年で終わる点を挙げ、3年間支援を続けた元のDPP試験との違いを指摘しています(Lalani & Mathioudakis, Diabetes Care 2026)。
21 年間の追跡で効果が残ったDPPでも、試験終了後に年2回の集団フォローアップ教室が用意されていました(Knowler et al., 2025)。すでに2型糖尿病を発症した方が対象ですが、英国のDiRECT試験でも同じ傾向がみられます。食事による減量で糖尿病の寛解(薬なしで血糖値が正常域に保たれる状態)を目指したこの試験では、3 年目以降も低頻度の支援を続けた群のほうが、支援を終えた群より寛解していた割合が高くなりました(受診機会の 34%対12%)。それでも 5 年後の寛解は 13%にとどまります(Lean et al., Lancet Diabetes Endocrinol 2024)。
食事も運動も、最初の数か月は意欲で続けられます。難しいのは半年後、1 年後です。支援が途切れると体重も血糖値も少しずつ元に戻ります。2026年のADAと欧州糖尿病学会(EASD)の合同報告も、最も大きな改善は食事の中身そのものより、減量と生活習慣の変化が続くことによって得られると述べています(Davies et al., Diabetes Care 2026)。
6. 何を食べるか ― 地中海食と低糖質食、そして「10%減量」の中身
ADAの2026年版指針は、予備群の方に勧める食事として、根拠のある食事パターン、具体的には地中海食と低糖質食を挙げています(ADA, Diabetes Care 2026)。地中海食は野菜、豆、魚、オリーブ油、ナッツを中心とする食事です。ADA/EASD合同報告は2型糖尿病の方を対象とした指針ですが、万人に最適な糖質・たんぱく質・脂質の比率はないとしたうえで、大きな減量がなくても代謝と心血管に利益があり長く続けやすい地中海食を優先的に考慮するとしています(Davies et al., 2026)。
食事の中身で差が出る部分もあります。予備群と脂肪肝をあわせ持つ肥満の成人 42 人が、極低糖質のケトジェニック食、地中海食、極低脂肪の植物中心食のいずれかで体重を約 10%減らした米国の試験では、減量幅が同じでも肝臓の脂肪はケトジェニック食で 19.4%から6.2%へ、地中海食で 18.1%から 10.3%へ、植物中心食で 17.7%から 9.6%へと減り方が分かれました。空腹時血糖の低下もケトジェニック食で大きく、肝臓でのインスリンの効きは 23 倍改善しています。LDL コレステロールに群間差はありませんでした(Petersen et al., Cell Metab 2026)。
ただし、この結果をもって厳しい糖質制限を誰にでも勧めることはできません。参加者は少数で、食事はすべて研究側が用意し、期間は約5か月でした。ケトジェニック食は飽和脂肪酸がエネルギーの23%を占め、長期の安全性は確かめられていません。ADA/EASD合同報告も、ケトジェニック食は短期的な利益と安全面への配慮を天秤にかける必要があるとしています。注目したいのは、どの食事でも約10%の減量で筋肉のインスリンの効きが約1.5倍に改善した点です。続けられる方法で体重を落とすことが土台になります。
7. どう動くか ― 2026年ADA/EASD合同報告の「5つのS」
運動について、2026年のADA/EASD合同報告は24時間の過ごし方全体を見直す「5つのS」を示しました。立つ(Standing)、歩く(Stepping)、汗をかく(Sweating)、筋肉を鍛える(Strengthening)、眠る(Sleep)です。2 型糖尿病の方に向けた枠組みですが、予備群の方にもそのまま役立ちます(Davies et al., Diabetes Care 2026)。
目安は、中等度以上の有酸素運動を週150分以上、週3日以上に分けて行い、筋力トレーニングを週2〜3回加えることです。有酸素運動と筋力トレーニングを組み合わせると、HbA1cの改善は 0.7〜0.9%と最も大きくなります。長く座り続けず、こまめに立って少し歩くだけでも食後の血糖とインスリンは下がります。歩数は1日500〜1,000 歩増やすごとに死亡や心血管病のリスクが下がるとされ、睡眠は 7〜8 時間を一定のリズムでとることが勧められています。
減量中こそ筋力トレーニングが大切です。先ほどの食事試験でも、どの食事法でも体重が約11kg減るあいだに、筋肉を含む除脂肪量が約3kg減っていました(Petersen et al., 2026)。筋肉は血糖を取り込む最大の臓器です。体重計の数字だけでなく、筋肉を保ちながら脂肪を減らせているかを確認しながら進めることが、数年先の血糖値を守ることにつながります。
8. 「正常に戻す」という目標と、続けやすい支援の形
予備群の治療目標は「糖尿病にならないこと」から一歩進みつつあります。米国DPPと中国の大慶研究の長期追跡を解析した報告では、支援開始1年後に血糖値が正常域まで戻った人(予備群の寛解)は、戻らなかった人に比べ、約 20 年間の心血管死または心不全による入院が約 6 割少なくなっていました(ハザード比 0.41)。大慶研究でも同じ傾向でした(Vazquez Arreola et al., Lancet Diabetes Endocrinol 2026)。事後解析のため因果関係までは言えませんが、血糖値を正常に戻すことが心臓を守る目標になりうることを示しています。
寛解に至ったのは1年後の時点で11.5%でした。簡単ではないからこそ、続けやすい支援の形が求められます。その一つがデジタル技術です。予備群の成人368人を、人工知能(AI)によるアプリ型プログラムと、人のコーチによるプログラムに無作為に分けた試験では、1 年後に減量・運動・HbA1cの目標を達成した割合は31.7%と31.9%で差がなく、開始率(93.4%対82.7%)と完了率(63.9%対50.3%)はAI型が上回りました(Mathioudakis et al., JAMA 2025)。
ADAの2026年版指針も、本人の希望に応じてスマートフォンやオンラインを使った認証プログラムを選択肢に含めています。また、とくにリスクの高い方(25〜59歳でBMI 35以上、空腹時血糖110mg/dL以上、HbA1c 6.0%以上、妊娠糖尿病の既往など)にはメトホルミンという薬の使用も検討するとしています(ADA, 2026)。対面でもアプリでも、ご本人の生活に合い、途切れない形を選ぶことが大切です。
おわりに ― 青い光を、検査と継続のきっかけに
糖尿病予備群は、食事と運動の支援で止められます。その効果は 20 年以上続き、血糖値が正常に戻れば心臓を守ることにもつながります。課題は二つです。支援が必要な人に届いていないこと、そして始めた支援が続かないことです。米国では効果の確かなプログラムが予備群の0.3%未満にしか届かず、効果は1年目の38%減から2年目には18%減へと薄れていました。
健診で血糖値やHbA1cを指摘された方は、症状がなくても一度ご相談ください。兵庫県三田市のまんかいメディカルクリニック生活習慣病外来では、血液検査に加えて、体組成計(InBody)による筋肉量と体脂肪の測定、CT・超音波による内臓脂肪や脂肪肝の評価を行い、運動療法を組み合わせた支援を行っています。土日祝日も診療しており、お仕事の都合に合わせて通院を続けていただけます。今夜の青い光が、ご自身の数値を確かめるきっかけになれば幸いです。
FAQ ― よくあるご質問
Q1. 健診で「糖尿病予備群」と言われました。症状がなければ様子を見ていてもよいですか。
様子を見るだけでは不十分です。予備群の 5〜10%が毎年 2 型糖尿病に進み、空腹時と食後の両方の血糖が高い方では 12 年間で 70%が発症したと報告されています(Lalani & Mathioudakis, Diabetes Care 2026)。一方、生活習慣の支援で発症は58%減り、その効果は21年後にも残っていました(Knowler et al., Lancet Diabetes Endocrinol 2025)。ADA は少なくとも年1回の検査を勧めています。症状のない今が、最も効果の出やすい時期です。
Q2. 体重はどのくらい減らせばよいですか。
ADA の2026年版指針は、体重の5〜7%以上を減らして維持すること、週150分以上の中等度の運動を行うことを目標としています(ADA, Diabetes Care 2026)。体重70kgなら3.5〜5kg です。予備群と脂肪肝のある方が約 10%減量した試験では、食事法にかかわらず筋肉のインスリンの効きが約1.5倍になりました(Petersen et al., Cell Metab 2026)。大きな目標でなくても効果は出ます。減らした体重を保つことのほうが重要です。
Q3. 糖質制限と地中海食、予備群にはどちらがよいですか。
ADA はどちらも根拠のある食事として挙げています。同じ 10%の減量で比べた試験では、極低糖質のケトジェニック食のほうが肝臓の脂肪と空腹時血糖が大きく下がりました(Petersen et al., Cell Metab 2026)。ただし少人数・約 5 か月の試験で、飽和脂肪酸が多く長期の安全性はわかっていません。ADA/EASD 合同報告は、長く続けやすく心血管への利益が確かな地中海食を優先的に考慮するとしています(Davies et al., Diabetes Care 2026)。続けられることを基準に、医師と相談して選んでください。
Q4. 生活習慣の改善は、一度身につければその後は支援がなくても大丈夫ですか。
支援が終わると効果は薄れやすくなります。米国の予防プログラムでは、発症の減少が 1年目の 38%から 2 年目には 18%へ小さくなりました(Lalani & Mathioudakis, Diabetes Care 2026)。英国の DiRECT 試験でも、低頻度でも支援を続けた群のほうが良い状態を保てていました(Lean et al., Lancet Diabetes Endocrinol 2024)。数か月に一度の検査と振り返りを続けることが、元に戻るのを防ぐ現実的な方法です。
Q5. 忙しくて通院や教室に通う時間がありません。アプリなどでも効果はありますか。
一定の効果が示されています。予備群の成人 368 人の無作為化試験では、AI によるアプリ型プログラムは人のコーチによるプログラムと同等の達成率(31.7%対 31.9%)で、開始率と完了率はアプリ型が上回りました(Mathioudakis et al., JAMA 2025)。ADAも認証を受けたデジタルプログラムを選択肢としています(ADA, Diabetes Care 2026)。日本で同じプログラムが使えるわけではありませんが、歩数や体重の記録を定期的な検査と組み合わせる工夫は取り入れられます。
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※本コラムは医学的情報の提供を目的としたものであり、個別の診断・治療を代替するものではありません。気になる症状がある方は医療機関にご相談ください。
記事監修者田場 隆介
医療法人社団 青山会 まんかいメディカルクリニック 理事長
医療法人社団青山会代表。兵庫県三田市生まれ、三田小学校、三田学園中学校・同高等学校卒業。 1997(平成9)年岩手医科大学医学部卒業、町医者。聖路加国際病院、淀川キリスト教病院、日本赤十字社医療センター、神戸市立医療センター中央市民病院を経て、2009(平成21)年医療法人社団青山会を継承。 2025年問題の主な舞台である地方の小都市で、少子高齢化時代の主役である子どもと高齢者のケアに取り組んでいる。
